ウェブサイト更新業務をサクサク対応!ラクラク管理!依頼管理ツール「トコトン」のサービスサイトはこちら

【エンジニア監修】ドメイン移管の手順・注意点・よくあるトラブルを解説

  • ドメイン移管を検討しているけれど、どのように進めれば良いかわからない…。
  • そもそもドメイン移管をするべきなのかわからない…。

このようなことでお悩みではありませんか?

この記事では、ドメイン移管の手順・注意点・よくあるトラブルを解説します!

事前準備をしっかり行い、計画的にドメイン移管を進めることでトラブルを回避しましょう。

本記事はトコトン開発エンジニア(業界歴約20年フルスタックエンジニア)による監修を行っています

注意
本記事で紹介している内容は、ドメイン移管の基本的な手順です。どのドメイン管理業者から、どのドメイン管理業者に移管するかによって細かい手順や内容は変わります。ドメイン移管の際は、各ドメイン管理業者の情報をチェックするようにしてください。

ドメイン移管とは?

取得した独自ドメイン(tokoton.bizなど)は、ドメイン管理業者が管理を行っています。

ドメイン移管とは、ドメイン名(tokoton.bizなど)を変更せずに、管理業者を変更することです。

ドメイン移管のメリットとは?

ドメイン移管の主なメリットは、以下の3つです。

  • ドメイン移管によりコスト削減できる場合がある
  • ドメインとサーバーの契約をまとめることで管理が楽になる
  • ドメイン管理業者を一元化することで利便性が向上する

それぞれのメリットについて詳しく解説します!

ドメイン移管によりコスト削減できる場合がある

ドメインは、維持するために更新費用がかかります。この更新費用は、ドメイン管理業者によって変わります。

複数のドメインを長期間使用する場合、ドメイン管理業者の変更によってコストを大きく削減できる場合があります。

ドメインとサーバーの契約をまとめることで管理が楽になる

ドメインとサーバーの契約先が別業者の場合、更新費用の支払いや管理に手間がかかることがあります。

ドメイン移管を行い、ドメインとサーバーの契約をまとめることで管理が楽になります。

ドメイン管理業者の変更により、更新費用の負担が大きくなる場合は、管理の手間削減による効果と比較して検討しましょう。

ドメイン管理業者を一元化することで利便性が向上する

複数のドメインを、別々のドメイン管理業者で契約している場合、支払いや管理の手間がかかってしまいます。

もし更新費用の支払い漏れや、クレジットカードの更新漏れなどで、更新費用が支払えず、それに気づかなければ、ドメインが失効して、第三者に取得されてしまう可能性もあります。

ドメイン移管を行い、ドメイン管理業者を一元化することで利便性が向上し、ドメイン更新漏れなどのリスクも軽減することができます。

ドメイン移管前の事前チェック項目

ドメイン移管手続きを行う前に、行うべきチェック項目を「JPドメイン(.jpや.co.jpなど)」と「JPドメイン以外」にわけて紹介します。

JPドメイン(.jpや.co.jpなど)の事前チェック項目

ドメインの残有効期限が31日以上あるか?

期限間近のドメインは移管することができません。ドメインの残有効期限が31日以上ない場合は、現在のドメイン管理業者にて更新手続きを行った上で、ドメイン移管申請を行う必要があります。

JPドメイン以外の事前チェック項目

ドメイン取得・ドメイン移管後60日以上経過しているか?

ドメイン取得または、移管完了してから60日未満のドメインは移管を行うことができません。

60日以上経過してから申請を行うようにしましょう。

ドメインの残有効期限が15日以上あるか?

期限間近のドメインは移管することができません。ドメインの残有効期限が15日以上ない場合は、現在のドメイン管理業者にて更新手続きを行った上で、ドメイン移管申請を行う必要があります。

ドメインの残有効期限が9年を超えていないか?

ドメイン有効期限は、最大10年までしか保持することができません。ドメイン移管により1年期限が追加されるため、ドメイン移管前の状態で残有効期限が9年を超えている場合、ドメイン移管を行うことができません。

注意
稀に登録年数上限が10年ではないTLD(トップレベルドメイン)があるので、事前に確認するようにしましょう。

ドメイン移管の手順

ドメイン移管の手順を解説します。ドメイン移管には数日から数週間かかる場合があります。

計画的に作業を行うようにしましょう。

Step1.現ドメイン管理業者で移管の準備を行う

準備1.レジストラロックを解除する

レジストラロックとは、ドメイン管理業者でロックをかけて不正なドメイン移管を防止する機能です。

トランスファーロックやドメインロックとも呼ばれます。

ドメイン移管を行うためには、このレジストラロックを解除する必要があります。

一般的には、ドメイン管理業者のWebサイトにログイン後、設定画面から解除を行えます。

方法が分からない場合は、現在のドメイン管理業者に確認するようにしましょう。

準備2.Whois情報公開代行サービスを解除する

Whoisとは、ドメイン名の登録者などの情報を、インターネットユーザーが誰でも参照できるサービスです。

Whois情報公開代行サービスは、ドメイン保持者の登録情報の代わりに、ドメイン管理業者の情報を公開できるサービスです。

この設定がされている状態では、ドメイン移管を行うことはできません。

ドメイン移管を行うときには、Whois情報公開代行サービスを解除する必要があります。

Whois情報公開代行サービスの設定は、通常、ドメイン管理業者のマイページから変更することができます。

準備2.Whois情報を正しい内容に変更する

ドメイン移管の移管承認のメールは、Whois情報に登録されているメールアドレス宛に届きます。

また、Whoisに正しい情報が入力されていないとドメイン移管申請が不受理になる場合があります。

Whois情報を正しい内容に変更してから移管申請するようにしましょう。

通常、Whois情報の変更は、ドメイン管理業者のマイページから行えます。

準備3.AuthCode(認証キー)の発行を行う

AuthCode(認証キー)は、不正なドメイン移管を防ぐ目的で、ドメインに割り当てられるコードです。

通常、ドメイン管理業者のマイページからコードの発行が行えます。

コードは、Whois情報に登録したメールアドレスに送られる場合と、管理画面に直接表示される場合があります。

Step2.新ドメイン管理業者にドメイン移管申請を行う

事前準備が全て整ったら、新ドメイン管理業者にドメイン移管申請を行います。

この時、AuthCode(認証キー)が必要になるので準備しておきましょう。

ドメイン移管料金の支払いを行うとドメイン移管申請の完了です。

Step3.現在のドメイン管理業者から届く「移管意思確認」に承認する

ドメイン移管申請を行うと、現在のドメイン管理業者からユーザーに対して、ドメイン移管の意思確認メールが届きます。

意思確認のメールを確認して、承認を行います。

Step4.新ドメイン管理業者から移管完了メールが届く

ドメイン移管の承認を行ってからしばらくすると、新ドメイン管理業者からドメイン移管完了の通知メールが届きます。

ドメイン移管完了後、DNS設定やWhois情報が意図したものになっているかを念のため確認しておくようにしましょう。

Step5.必要に応じてドメインの各種設定を行う

ドメイン移管が完了したら、必要に応じて以下の設定を行いましょう。

  • トランスファーロック
  • 自動更新設定
  • DNSSEC

トランスファーロック

ドメインが意図せず、不正に移管されることを防ぐために、新ドメイン管理業者の管理画面からトランスファーロックの設定を行いましょう。

自動更新設定

ドメインの支払いを忘れないようにするために、新ドメイン管理業者でドメインの自動更新設定を行いましょう。

料金の支払いを忘れて、一定の期間が経過するとドメインが失効して第三者に取得される可能性があるので十分に注意してください。

DNSSEC

DNSSECとは、DNSからの応答が正当なものであることを検証する仕組みです。

この設定により、第三者によるDNS情報の改ざんや偽装を防止するメリットがあります。

ドメイン移管でよくあるトラブル

最後に、ドメイン移管でよくあるトラブルを紹介します。

  • ドメイン移管の承認作業を忘れてしまっていた
  • DNS設定を引き継げず、ウェブサイトやメールが一時的に使用できない状態になった
  • ドメイン移管後にWhois情報を変更するのを忘れていた

それぞれについて詳しく解説します!

ドメイン移管の承認作業を忘れてしまっていた

ドメインの移管申請を行っただけで安心してしまい、ドメイン移管の意思確認メールを見逃し、承認作業を忘れてしまわないように気を付けましょう。

Whois情報に登録しているメールアドレスが普段使用しているメールアドレスではない場合、確認が遅くなる場合があります。

また、迷惑メールフォルダに受信してしまう可能性もあるため、ドメイン移管作業中は、メールをしっかり確認するようにしましょう。

メールが届いたら、承認作業まで確実に完了させるようにしましょう。

DNS設定を引き継げず、ウェブサイトやメールが一時的に使用できない状態になった

一般的には、ドメイン移管時にDNS設定はそのまま引き継がれますが、ドメイン管理業者によっては、引継ぎが行えない場合があります。

DNS設定が変わってしまうとウェブサイトが閲覧できなくなったり、メールが受信できなくなるなど事業に大きな影響を与えてしまいます。

ドメイン移管を行うときには、DNS設定が引き継がれるか、どのような作業が必要か、ドメイン管理業者に確認するようにしましょう。

ドメイン移管後にWhois情報を変更するのを忘れていた

ドメイン移管後、Whois情報がそのまま引き継がれる場合と、新ドメイン管理業者の情報で代理公開される場合などがあります。

ドメイン移管後に意図したWhois情報になっているかを必ず確認するようにしましょう。

まとめ

ドメインは、Webサイトやメールなど企業にとって重要なものです。

移管方法によっては、Webサイトが閲覧できなくなったり、メールが受信できなくなったりする場合があります。

事前にしっかりと、現在の管理業者と新管理業者の情報を確認して、計画的にドメイン移管作業を行うようにしましょう。

サーバー移行についても知りたい方は、こちらの記事をご確認ください!